採用コストの相場はいくら？アルバイト1人あたりの費用と下げ方

この記事の結論

• 採用コストは、社外に払う費用（求人の掲載費など）と、社内でかかる費用（店長や担当者の時間）の合計です。
• アルバイト1人を採用する費用は、マイナビの調査（2022年の実績）で、全業種の平均が約7万円です。業種によって、約4万円から11万円まで幅があります。
• 費用を下げる近道は、掲載費を削ることではなく、「応募から採用までに減っていく人数」と「採用後すぐに辞める人数」を減らすことです。

採用にいくらかかっているかを、正確に把握している店舗は多くありません。求人の掲載費は見えていても、店長が面接や連絡に使った時間は、費用として数えられていないためです。

この記事では、採用コストの内訳と相場、費用が上がる理由、下げる方法を、店長・採用担当者向けに説明します。

採用コストの基本概要と重要性

採用コストは、人を1人採用するまでにかかった費用の全体です。

採用コストとは何か

採用コストは、2つに分けられます。

種類	内容	例
外部コスト	社外に支払う費用	求人サイトの掲載費、人材紹介の手数料、採用代行の費用、採用管理システムの利用料
内部コスト	社内でかかる費用	店長・担当者が、原稿作成、応募者への連絡、面接、研修に使った時間の人件費

採用コストの内訳と分類

1人あたりの採用コスト（採用単価）は、次の式で出します。

採用単価 ＝（外部コスト ＋ 内部コスト）÷ 採用した人数

たとえば、ある月に掲載費が6万円、店長が採用に使った時間が10時間（1時間あたり2,500円として2万5,000円）で、2人を採用した場合、採用単価は4万2,500円です。計算の手順は、採用単価の計算方法で詳しく説明しています。

内部コストを入れずに計算すると、「掲載費がかからない方法は安い」と見えてしまいます。実際には、手間がかかる方法ほど、内部コストが大きくなります。

雇用形態別の採用コストの相場

採用コストの相場は、雇用形態で大きく違います。

アルバイト・パートの相場

マイナビの調査（2022年の実績）では、アルバイト1人あたりの採用単価は、全業種の平均で約7万円でした。業種別では、次のとおりです。

業種	1人あたりの採用単価
全業種の平均	約7万円
ホール・キッチン・調理補助（飲食・フード）	6.7万円
販売・接客（コンビニ・スーパー）	5.8万円
販売・接客（パチンコ・カラオケ・ネットカフェなど）	7.6万円
接客（ホテル・旅館）	3.9万円

この数字は2022年の実績で、主に求人広告の費用をもとにしたものです。その後、最低賃金の引き上げと人手不足が続いているため、現在はこれより高くなっていると考えるのが自然です。自店の採用単価を出して、この数字と比べてみてください。

新卒採用にかかる主な費用

新卒採用は、会社説明会、就職サイトへの掲載、内定後のフォローなどに費用がかかります。採用までの期間が長く、1人あたりの費用は数十万円から100万円前後と、アルバイトの10倍ほどになります。

中途採用の特徴とコスト構造

中途採用は、転職サイトへの掲載費と、人材紹介の手数料が中心です。人材紹介は、採用が決まったときに、年収に応じた手数料がかかる仕組みが一般的で、1人あたりの費用が大きくなります。

アルバイトの採用単価は、新卒や中途に比べると小さく見えます。ただし、アルバイトは採用する人数が多く、入れ替わりも早いので、年間の合計では大きな金額になります。

採用コストが上昇する主な要因

採用コストが上がる理由は、3つあります。

採用市場の動向と競争激化

働き手が減り、同じ地域の店舗が同じ人を取り合っています。2026年10月には最低賃金が全国平均で56円上がり、各店舗が時給を上げています。同じ掲載費をかけても、以前より応募が集まりにくくなっています。都道府県ごとの金額は、2026年度の全国最低賃金一覧で確認できます。

求人広告費や採用イベントの影響

応募が来ないと、掲載の期間を延ばしたり、上位に表示されるプランに変えたりして、掲載費が増えます。効果を確かめずに続けていると、費用だけが積み上がります。

社内プロセスの複雑化と時間コスト

費用を押し上げる最大の原因は、途中で人が減ることです。次の例を見てください。

段階	人数	減る理由
応募	10人	－
連絡がついた	7人	返信が遅く、ほかの店に決まった
面接に来た	5人	日程が合わない。当日来ない
採用した	3人	条件が合わない
3か月後も働いている	2人	仕事の内容が思っていたものと違った

この例では、10人の応募を集める費用をかけて、残ったのは2人です。応募を増やすより、途中で減る人数を減らすほうが、費用は下がります。

採用コストを適正化するための基本的な考え方

採用コストは、「安くする」ことではなく、「かけた費用に見合う結果を出す」ことを目標にします。

採用計画の見直しと目標設定

最初に、「いつまでに、どの時間帯に、何人必要か」を決めます。人が辞めてから急いで募集すると、高い掲載プランを選ぶことになり、基準に合わない人を採用しがちです。人が動く時期の1〜2か月前から、計画的に募集します。

コストパフォーマンスを意識した採用手法

掲載先ごとに、応募の数、採用した人数、かかった費用を記録し、採用単価を比べます。応募が多い掲載先が、採用単価も安いとは限りません。応募は多いのに採用につながらない掲載先は、やめる候補です。

費用のかかり方も確認します。掲載費は、採用できなくても発生します。採用が決まったときだけ費用がかかる成果報酬型は、1人あたりの費用は高くなりますが、採用できなかったときの損がありません。採用の人数が読めない場合は、こちらが合うことがあります。

実践的な採用コスト削減の方法

費用を下げる方法を、効果が出やすい順に説明します。

過去データの分析と活用

過去3か月分でかまわないので、上の表のように、段階ごとの人数を数えます。最も大きく減っている段階が、最初に直す場所です。

テクノロジー活用による効率化

応募者への最初の連絡と、面接の日程調整は、自動化しやすい作業です。採用管理システムを使うと、応募があった時点で自動で返信し、応募者が自分で面接の日を選べるようになります。連絡の遅れで減る人数と、店長の時間の両方を減らせます。面接の日程調整を見直した店舗の例は、面接日程調整の導入事例で紹介しています。

内定辞退や早期離職を防ぐ対策

採用した人が1か月で辞めると、その人にかけた採用の費用と研修の時間が、すべて無駄になります。求人に仕事の大変な面も書くこと、初日に誰が何を教えるかを決めておくことが、基本の対策です。詳しくは、早期離職の原因と対策をご覧ください。

効果的な人材確保に向けた取り組み

• スタッフからの紹介：掲載費がかからず、職場を知ったうえで入るので、続きやすい方法です。
• 以前の応募者・退職者への連絡：過去に条件が合わなかった人や、卒業などで辞めた人に、募集を知らせます。
• 求人の内容の見直し：同じ掲載費でも、内容が具体的になると応募が増えます。求人応募を増やす方法で説明しています。

採用活動で失敗しないための注意点

費用を下げようとして、かえって費用が増える失敗があります。

採用基準の明確化と適切な選考プロセス

人が足りないからと基準を下げて採用すると、すぐに辞めてしまい、また採用の費用がかかります。「必要なシフトに入れるか」「続けて働けるか」という条件は、下げないでください。基準の決め方は、バイト採用の基準と評価シートの作り方で説明しています。

フォロー体制の構築と維持

掲載費を削るために、掲載先を一度に減らしすぎないでください。応募が止まると、人が足りない期間の残業代や、売上の機会の損失のほうが大きくなります。効果の低い掲載先を1つずつやめ、応募の数を見ながら進めます。

無料の掲載だけに頼る場合も、注意が必要です。掲載費はかかりませんが、原稿の更新や応募への対応に、店長の時間がかかります。内部コストを含めて比べてください。

よくある質問

アルバイトの採用単価は、いくらなら適正ですか？

マイナビの調査（2022年の実績）の平均は約7万円ですが、業種と地域で大きく違います。平均と比べるより、自店の去年の数字と比べて、上がっているか下がっているかを見るほうが役に立ちます。

採用単価に、店長の時間も入れるべきですか？

入れてください。入れないと、手間のかかる方法が安く見えてしまい、判断を誤ります。正確でなくてもよいので、採用に使ったおおよその時間に、1時間あたりの人件費をかけて計算します。

成果報酬型の人材紹介は、割高ではありませんか？

1人あたりの費用は、掲載より高くなることが多いです。ただし、採用できなければ費用がかかりません。掲載しても応募が来ない状態が続いている場合は、合計の費用が安くなることがあります。

採用コストを下げるために、最初に何をすればよいですか？

応募から最初の連絡までの時間を確認してください。翌日以降になっている場合は、当日中に連絡するだけで、面接に進む人数が増えます。費用をかけずにできる対策です。

まとめ: 効率的で持続可能な採用活動を目指して

• 採用コストは、外部コストと内部コストの合計で見る。
• アルバイトの採用単価は、平均で約7万円（2022年の実績）。自店の数字を出して比べる。
• 応募を増やす前に、途中で減る人数と、すぐに辞める人数を減らす。
• 掲載先ごとに採用単価を記録し、効果の低いところから1つずつ見直す。

採用コストは、一度下げて終わりではありません。月に1回、段階ごとの人数と採用単価を確認することを続けてください。求人費を増やさずに応募を増やした店舗の例は、求人費を増やさずに応募を増やした導入事例で紹介しています。